ムンバイ高等裁判所がAIディープフェイクに線引き：18名の被告、ジョン・ドゥ命令、人格権の三分法

2026年10月1日、ムンバイ高等裁判所の暫定差止命令により、「AI顔交換」という事象は南アジア亜大陸で初めて明確な司法的座標を得た。判事マドハフ・ジャムダル（Madhav Jamdar）は、女優サマンサ・ルース・プラブ（Samantha Ruth Prabhu）が提起した人格権訴訟の審理において、彼女のAIディープフェイク、改変画像、合成音声を無断で作成、拡散、商業利用する行為を禁じる裁定を下した。

この差止命令の重みは賠償額ではなく、それが構築した枠組みにある。18名の被告、1通のジョン・ドゥ命令（John Doe order）、そして「人格権」を3つの独立した権利に分解する主張の体系である。

18名の被告に、なぜプラットフォームも監督機関も含まれるのか

訴訟に列挙された被告名簿は一つずつ見る価値がある。技術プラットフォーム側では、Meta（FacebookとInstagramを運営）、Google、Amazonが名を連ねる。政府側では、電子・情報技術省（MeitY）と電気通信省（DoT）も被申立人として挙げられている。

監督機関を民事の人格権訴訟に引き込むのは、珍しい操作である。原告側弁護士の説明は執行にある。裁判所がプラットフォームに削除を命じるだけで、電気通信・情報部門の協力がなければ、国境を越えるサーバー上では差止命令は紙切れ同然だ。主管部門を当事者として列挙することは、執行の連鎖を判決そのものに前もって組み込むことを意味する。

プラットフォームが責任を問われる根拠は、2021年情報技術（仲介者ガイドラインおよびデジタルメディア倫理規範）規則第3条にある。この条項は、仲介者に対し「相当の注意」義務を尽くし、無断公開とネットハラスメントを防ぐことを求めている。裁判所が裁定でこの条項を引用したことは、プラットフォームがもはや「われわれは単なる管路にすぎない」と言って免責されることはできないことを意味する。

ジョン・ドゥ命令：追えない者にも誰かが責任を負う

ジョン・ドゥ命令は英米法系において「身元不明の被告」に対する慣用的な手段である。本件では、名指しできる17の主体のほかに、多数の匿名アカウントが暗部でコンテンツを生成・拡散している。差止命令は原告に対し、これら「ドゥ被告」への今後の追訴権を留保することを認めている。

この設計の現実的意義はきわめて直接的である。ディープフェイク・コンテンツの生成者はしばしば使い捨てアカウントで、証拠保全の窓は極めて短い。裁判所が具名被告に対する手続を終える頃には、元のアカウントはとっくに削除されているが、コンテンツ自体はプラットフォーム間を流れ続けている。ジョン・ドゥ命令は「未知の権利侵害者」をあらかじめ文書に書き込み、後に新たな加害者が見つかっても再度立件する必要をなくす。

人格権は三つに分解された：プライバシー、尊厳、経済的価値

真に判例価値を持つ部分は、裁判所による権利の性質の解釈である。裁定は憲法第19条第1項(a)号および第21条、ならびに著作権法第38B条を援引し、原告が侵害された権利を三層に分解した。

第一層はプライバシーと人格的尊厳である。第21条が保障する生命権と人身の自由は、裁判所の解釈によりプライバシー権と人格的尊厳を含む。この部分の鍵は、裁判所が、デジタル改変された性的コンテンツは誰も販売していなくても同様にプライバシーと尊厳を侵害すると明確に示した点にある。損害は商業的収益化に限定されない。

第二層は実演家の精神的権利である。著作権法第38B条は、実演家がその実演について持つ精神的権利を、著作物の財産権とは区別して保護する。これは、ある映像の使用が形式的に何らかの許諾を得ていたとしても、精神的権利はなお独立して主張できることを意味する。

第三層が、一般に人格権とパブリシティ権（personality rights と publicity rights）と呼ばれるものである。この層は商業的価値と結びつき、識別可能な公的イメージそのものが保護に値する経済的利益を有することを認める。

三層の権利は並列であり、互いに代替するものではない。この点が後続事件への影響が最も大きい。原告は救済を得るために「自分がいくら損したか」を証明する必要がなくなる。

この事件が孤立した例ではない理由

サマンサ事件は、インドの裁判所がAIによる身元の濫用に直面した初めての例ではない。2026年6月、ムンバイ高等裁判所は女優プリーティ・ジンタ（Preity Zinta）の同種の申立てを受理し、AIディープフェイク動画、操作された画像、AIチャットボットの人格が関与していた。さらに早い時期には、リティク・ローシャン、アクシャイ・クマール、スニール・シェッティらの俳優が相次いで制限命令を得ている。アブシェク・バッチャンの事件では、デリー高等裁判所の差止命令が「AI、生成AI、機械学習、ディープフェイク、顔交換」を逐一制限範囲に列挙した。

これらの事件を連ねて見ると、インドが歩んでいるのは「事件ごとの積み上げ」であり、「単独立法」ではない。インドには現在、人格権に関する専門法がなく、保護体系は憲法上の権利、知的財産の原則、コモンローの救済（なりすましや信用の盗用など）が組み合わされて成り立っている。サマンサ事件の新味は、この寄せ集めの道筋を初めて体系的にAIディープフェイクの文脈に書き込んだ点にある。

事件は12月10日に再び開廷され、その際裁判所は恒久的救済と損害賠償を扱う可能性がある。

AIコンテンツを作る人にとって何を意味するか

これらの司法的シグナルを制作側の具体的な制約に翻訳するなら、おおむね三つになる。

第一に、識別可能な実在人物のイメージには明確な許諾が必要である。ここでの「識別可能」は顔面に限らず、氏名、声、署名、振る舞いなど識別性のある属性を含む。AIで「ある公人に似ている」キャラクターを生成することは、たとえ虚構と表示しても、インドの司法枠組みの下では依然としてリスクがある。

第二に、許諾範囲には用途を明記しなければならない。第38B条が精神的権利を別建てにしていることは、「A用途への使用を許可する」許諾が自動的にB用途へ拡張されるわけではないことを意味する。俳優の肖像を広告に使うこととパロディに使うことは、権利者の主張においては別問題である。

第三に、プラットフォーム側の削除義務は硬化しつつある。第3条の「相当の注意」が裁定に書き込まれ、仲介者が通知を受領した後の対応期限と立証責任は、今後の争点となる。

同じ時期、大西洋の反対側は別の道を歩んでいる。2026年7月1日に発効したSAG-AFTRAのテレビ・映画協定は「デジタル複製物」を契約に書き込み、「スキャンなし複製物」（スキャンではなく撮影素材を用いて生成された形象）も同様に保護されることを明確にし、未成年の実演家のデジタル複製物を用いて裸体や性的行為を模擬することを禁じている。アメリカの道は労働組合契約であり、インドの道は憲法訴訟である。方向は一致し、道具は異なる。

ムンバイ高等裁判所のこの差止命令が最終的にどこまで届くかは、12月の正式判断にかかっている。しかしそれはすでに一つのことを成し遂げた。「AIはある人の顔を使えるか」という問いを、技術的実現可能性の議論から、執行可能な司法手続の中へ移したのである。